給与マスタ登録
【社員の給与マスタ情報を登録する】
給与情報を管理するために、社員の給与マスタ情報を登録します。
システムメニューより〔給与情報〕の給与情報グループの〔給与マスタ登録〕を起動します。
①［ヘッダ］を入力します。
１.社員コードを入力します。必須項目です。
２.社員の氏名を入力します。必須項目です。
入力した氏名は、〔共通情報システム〕の〔社員登録〕へ反映されます。
入力した文字は、半角カナに変換され、氏名カナに自動展開します。
３.社員の氏名カナを入力します。必須項目です。
４.社員の所属部門の部門コードを入力します。必須項目です。
入力した部門コードは、〔共通情報システム〕の〔社員登録〕へ反映されます。
５.社員の生年月日を入力します。必須項目です。
６.社員の入社年月日を入力します。必須項目です。
７.社員の性別を入力します。必須項目です。
②基本情報１を入力します。
＜入力項目＞
８.給与資格を選択します。必須項目です。
（給与資格は予め〔給与情報システム〕の〔給与資格登録〕で登録します。）
９.給与体系を選択します。 必須項目です。
（給与体系は予め〔給与情報システム〕の〔給与体系登録〕で登録します。）
１０.業務の種類を選択します。
（業務の種類は予め〔システム設定〕の〔時間外労働限度時間設定〕で登録します。）
１１.社会保険区分を選択します。必須項目です。
通常の加入者は、「一般」を選択します。
パートタイマーの加入者で、一般の３／４時間以上の労働時間の短時間就労者は「パート」を選択します。
パートタイマーの加入者で、一般の３／４時間未満の労働時間の短時間労働者は「パート（短時間）」を選
択します。
後期高齢被保険者の社員は、「後期高齢被保険者」を選択します。
社会保険に加入していない社員は、「未加入」を選択します。
１２.社会保険に加入している場合、保険区分を選択します。必須項目です。
船員保険に加入していない場合、「通常」を選択します。
船員保険に加入している場合、「船員（雇用保険有り）」を選択します。
１３.事業所区分を選択します。
（事業所区分は予め〔システム設定〕の〔事業所登録〕で登録します。）
１４.健康保険整理番号と等級を入力します。
入力していない場合、健康保険料は計算されません。
１５.満４０歳以上の場合、「１４．健保番号」と同じ健康保険整理番号と等級を入力します。
入力していない場合、介護保険料は計算されません。
１６.厚生年金に加入している場合、厚年番号と等級を入力します。
入力していない場合、厚生年金の保険料は計算されません。
協会けんぽに加入している場合、「１４．健保番号」と同じ健康保険整理番号を入力します。
健康保険組合に加入している場合、厚生年金整理番号を入力します。
１７.厚生年金基金に加入している場合、基金番号を入力します。また、加入している厚生年金基金の料率が６５
歳以上で変わる場合、「１６．厚年番号」と同じ等級を入力します。
入力していない場合、厚生年金基金の保険料は計算されません。
１８.基礎年金番号を入力します。
１９.同時に複数の適用事業所に勤務している社員の場合、チェックします。
２０.前回の社会保険の等級の改定月を入力します。月額変更届で改定されていない場合、前回の算定基礎届の
適用年月を入力します。
２１.社会保険区分が「後期高齢被保険者」の場合、給与にて徴収・会社負担する健康保険料を入力します。
社会保険区分が「後期高齢被保険者」の場合のみ入力可能です。
２２.休職している場合、休職区分を選択し、休職開始日を入力します。
２３.「在職中」を選択します。
60歳以上で退職後１日の間もなく再雇用された社員の場合、「退職後の継続再雇用」をチェックします。
資格取得届に出力されます。
２４.税表区分を選択します。「指定税率」を選択した場合、税率を入力します。
２５.本人区分を選択します。
２６.社員が世帯主の場合、チェックします。
２７.雇用保険区分を選択します。
（雇用保険区分は予め〔システム設定〕の〔計算基本情報設定〕で登録します。）
雇用保険に加入しており、４月時点で満６４歳以上の場合、「高年齢被保険者」をチェックします。
「なし」の場合、雇用保険料は計算されません。
２８.雇用保険番号を入力します。
２９.労災保険区分を選択します。
「対象」の場合、労災保険事業所を選択します。
（事業所区分は予め〔労働保険事業所登録〕で登録します。）
基本情報１の扶養親族情報について
扶養親族情報（配偶者区分、控除扶養者親族、一般障害者、同特障（同居特別障害者）、別特障（特別障害者）、
同居老人、別居老人（同居老人以外の老人）、特定扶養親族、年少扶養親族）は、〔給与家族登録〕で家族情報
を入力すると自動展開されるため、〔給与マスタ登録〕での入力及び変更は不要です。
〔給与マスタ登録〕の保存後に、〔給与家族登録〕のボタンが表示されます。
（保存してもボタンが表示されない場合は、〔人事情報システム〕で家族情報を入力する運用になっています。）
ボタンをクリックして〔給与家族登録〕を起動し、家族情報を入力することができます。
（メニューから〔給与家族登録〕を起動することもできます。）
詳しくは【社員の家族情報を登録する】を参照ください。
③基本情報２を入力します。
＜入力項目＞
３０.社員の現住所の郵便番号を入力します。
３１.社員の現住所の住所コードを入力します。
住所コードを入力後、住所名称が住所１に表示されます。
３２.社員の現住所の住所１を入力します。
３３.住所１に入りきらない場合、住所２に住所の続きを入力します。
３４.社員の電話番号を入力します。
３５.社員の年末調整の住所と現住所が異なる場合、「現住所と異なる」を選択し、年末調整の住所を入力します。
３６.給与明細書の印刷区分を選択します。
３７.給与明細書のメール送信区分を選択します。（別途、〔＠おどろき！め～る〕が必要です。）
３８.賞与明細書の印刷区分を選択します。
３９.賞与明細書のメール送信区分を選択します。（別途、〔＠おどろき！め～る〕が必要です。）
４０.源泉徴収票の印刷区分を選択します。
４１.源泉徴収票のメール送信区分を選択します。（別途、〔＠おどろき！め～る〕が必要です。）
４２.メール送信用のメールアドレスを入力します。
４３.給与明細書、賞与明細書、源泉徴収票は２通、送信できます。別のアドレスにも送信する場合、入力します。
４４.メールに添付する給与明細書、賞与明細書、源泉徴収票のＰＤＦファイルのパスワードを入力します。
④基本情報３を入力します。
４５.住民税を納付する市町村の住所コードを入力します。
（住所コードは予め〔共通情報システム〕の〔住所登録〕で登録します。）
４６.給与支払報告書を提出する市町村の住所コードを入力します。
（住所コードは予め〔共通情報システム〕の〔住所登録〕で登録します。）
４７.住民税額を入力します。
入力していない場合、住民税は計算されません。
〔計算基本情報設定〕住民税計算区分が「月別」の場合、各月ごとに入力できます。
また、一括変更ボタンを押下することで、６月分以外の月の住民税額を一括変更することができます。
〔計算基本情報設定〕住民税計算区分が「簡易」の場合、「６月分」と「他の月」を入力できます。
⑤支給・控除情報を入力します。
＜入力項目＞
４８.支給項目の支給額を入力します。専用紙の給与明細書にタイトルを印刷する場合、チェックします。
〔支給・控除項目設定〕の給与で、「固定」給として設定した支給項目を入力します。
「変動」給として設定した支給項目は、〔変動項目登録〕で登録します。
詳しくは、【給与の勤怠と変動項目を登録する】を参照ください。
また、〔支給・控除項目設定〕で賞与で設定した支給項目は、〔賞与データ登録〕で登録します。
詳しくは、【賞与の金額を登録する】を参照ください。
４９.控除項目の控除額を入力します。専用紙の給与明細書にタイトルを印刷する場合、チェックします。
〔支給・控除項目設定〕の給与で、「固定」給として設定した控除項目を入力します。
「変動」給として設定した控除項目は、〔変動項目登録〕で登録します。
詳しくは、【給与の勤怠と変動項目を登録する】を参照ください。
また、〔支給・控除項目設定〕で賞与で設定した控除項目は、〔賞与データ登録〕で登録します。
詳しくは、【賞与の金額を登録する】を参照ください。
５０.給与明細の回数支給項目の単価を入力します。
５１.給与明細の回数控除項目の単価を入力します。
５２.時給者の時間単価を入力します。
また、月給者、日給月給者、日給者でも時間単価を指定したい場合、時間単価を入力します。
（通常、月給者、日給月給者、日給者の時間単価は、〔計算式設定〕の計算式で計算します。）
５３.日給者の日給単価を入力します。
５４.月給者、日給月給者で欠勤単価を指定したい場合、欠勤単価を入力します。
（通常、欠勤単価は、〔計算式設定〕の計算式で計算します。）
５５.日給者、時給者の有給休暇の日単価を入力します。
５６.日給者、時給者の特別休暇の日単価を入力します。
５７.日給者、時給者のその他休暇の日単価を入力します。
５８.日給月給者の遅刻単価を指定したい場合、遅刻の時間単価を入力します。
（通常、遅刻単価は、〔計算式設定〕の計算式で計算します。）
５９.日給月給者の早退単価を指定したい場合、早退の時間単価を入力します。
（通常、早退単価は、〔計算式設定〕の計算式で計算します。）
６０.日給月給者の欠課単価を指定したい場合、欠課の時間単価を入力します。
（通常、欠課単価は、〔計算式設定〕の計算式で計算します。）
６１.日給者、時給者の有給休暇の時間取得分の時間単価を入力します。
６２.毎月、一定の通勤手当を支給している場合、通勤手当を入力します。
交通費詳細ボタンをクリックし、交通費詳細画面を起動します。
マイカー・自転車などの通勤手当は、「自動車や自転車などの交通費」に通勤手当と片道の通勤距離（Kｍ）
を入力します。
電車やバスなどの交通機関や有料道路の通勤手当は、「交通機関または有料道路の交通費」に入力します。
確定ボタンクリックすると、交通費詳細画面が終了し、〔給与マスタ登録〕の固定交通費に非課税額と課税
額が自動展開されます。
（通勤手当の非課税となる限度額の設定は、〔計算基本情報設定〕で設定します。）
６３.昇給（降給）の判定に交通費を含むかどうかを社員毎に設定する場合、選択します。
〔社会保険資料設定〕で登録した初期値が予め表示されます。
「固定給」の場合、昇給（降給）の判定に交通費を含みます。
「変動給」の場合、昇給（降給）の判定に交通費を含みません。
６４.給与の支給方法を選択します。必須項目です。
６５.賞与の支給方法を設定します。必須項目です。
６６.（給与明細でも賞与明細でも還付しない）単独年調の場合、年末調整の還付金の支給方法を選択します。
※年末調整の還付金の支給方法は、〔計算基本情報設定〕でも設定できます。
先に〔計算基本情報設定〕で設定が必要です。設定している場合、選択ができます。
６７.社員毎に年末調整の還付金の還付方法が違う場合、選択します。
⑥給与、賞与の支給が振込の場合、振込情報を入力します。
【振込元が銀行の場合】
＜入力項目＞
６８.振込元銀行の銀行コードと支店コードを入力します。必須項目です。
銀行コードと支店コードを入力後、銀行名称と支店名称が表示されます。
６９.振込先の銀行コードと支店コードを入力します。必須項目です。
銀行コードと支店コードを入力後、銀行名称と支店名称が表示されます。
７０.口座の種類を選択します。必須項目です。
７１.口座番号を入力します。必須項目です。
７２.口座名義を入力します。必須項目です。
７３.〔総合振込依頼書〕に出力する受取人コードを入力します。
７４.振込先区分を選択します。必須項目です。
振込元銀行と振込先銀行が同じ銀行で同じ支店の場合、「同銀行同支店」を選択します。
振込元銀行と振込先銀行が同じ銀行で別の支店の場合、「同銀行多支店」を選択します。
振込元銀行と振込先銀行が別の銀行の場合、「多銀行」を選択します。
〔総合振込依頼書〕に出力する振込手数料を計算するのに利用されます。
７５.支給方法を入力します。必須項目です。
「６４．給与支給」「６５．賞与支給」「６６．年調支給」の支給方法によって、選択できる項目が変更されます。
「振込＋現金」を選択している場合、下記の項目が選択できます。
定額振込残り現金
定額振込残り別口座
端数振込残り別口座
端数振込残り現金
残額振込
定額現金残り振込
「振込」を選択している場合、下記の項目が選択できます。
全額（残額）振込
定額残り別口座
「現金」を選択している場合、「全額現金」を選択します。
３口座へ振り込む場合の設定例） 口座１へ定額１０万円 口座２へ定額５万円 口座３へ残額振り込む
現金で定額支給し、残額振り込む場合の設定例） 現金定額１０万円 口座１へ残額振り込む
【振込元がゆうちょ銀行の場合】
＜入力項目＞
７６.振込元のゆうちょ銀行の銀行コードと支店コードを入力します。必須項目です。
銀行コードと支店コードを入力後、銀行名称と支店名称が表示されます。
７７.口座の種類を選択します。必須項目です。
７８.振込先の記号と番号を入力します。必須項目です。
記号と番号を入力後、振込先のゆうちょ銀行の振込銀行コード、銀行名、支店名が表示されます。
７９.口座名義を入力します。必須項目です。
８０.振込先区分を選択します。必須項目です。
８１.支給方法を入力します。必須項目です。
入力方法は、「振込元が銀行の場合」と同じです。
⑦給与、賞与で天引きする生命保険と財形貯蓄を入力します。
＜入力項目＞
８２.給与で天引きする生命保険を選択します。
（生命保険は予め〔給与情報システム〕の〔生命保険会社登録〕で登録します。）
８３.給与で天引きする生命保険料を入力します。
８４.給与で財形貯蓄保険を選択します。
（財形貯蓄保険は予め〔給与情報システム〕の〔財形貯蓄会社登録〕で登録します。）
８５.給与で天引きする財形貯蓄保険料を入力します。
８６.賞与で天引きする生命保険を選択します。
（生命保険は予め〔給与情報システム〕の〔生命保険会社登録〕で登録します。）
８７.賞与で天引きする生命保険料を入力します。
８８.賞与で財形貯蓄保険を選択します。
（財形貯蓄保険は予め〔給与情報システム〕の〔財形貯蓄会社登録〕で登録します。）
８９.賞与で天引きする財形貯蓄保険料を入力します。
⑧有給休暇を管理する社員の場合、有給休暇取得履歴を入力します。
＜入力項目＞
９０.有給休暇の管理を選択します。必須項目です。
有給休暇を管理する社員の場合、「する」を選択します。
有給休暇を管理しない社員の場合、「しない」を選択します。
９１.有給休暇の付与日数の有休テーブルを選択します。有給休暇を管理する場合、必須項目です。
（付与日数の有休テーブルは予め〔システム設定〕の〔有休テーブル設定〕で登録します。）
９２.前年度の繰越日数を入力します。上段には日数（半休も含む）を入力し、下段には時数を入力します。
（有給休暇の時間取得を利用していない場合、下段の時数欄は表示されません。）
９３.当年度の付与日数を入力します。上段に付与日数を入力します。
（有給休暇の時間取得を利用していない場合、下段の時数欄は表示されません。）
９４.更新年月を入力します。有給休暇を管理する場合、必須項目です。
更新年月とは、年次有給休暇を付与する前月になります。
例）２０１７年１０月に新しく年次有給休暇を付与する場合、更新年月は「２０１７年９月」となります。
更新年月の翌月より付与した年次有給休暇が利用できるようになります。
９５.取得した有給休暇を入力します。上段には取得日数（半休も含む）を入力し、下段には時数を入力します。
（有給休暇の時間取得を利用していない場合、下段の時数欄は表示されません。）
〔給与明細作成一括〕〔給与明細作成〕の処理にて自動展開されるため、〔給与明細作成一括〕〔給与明細作成〕
の処理をする明細年月の取得日数の入力は不要です。
給与明細書の明細年月の月で入力します。
例）２０１７年１０月の給与明細書で印字した有給休暇の取得日数は、１０月の欄に入力します。
（給与明細書）
（〔給与マスタ登録〕の有給休暇取得履歴）
〔計算基本情報設定〕で給与締日を「前月」「前々月」に設定している場合、実際の取得年月と明細年月が
異なるため、注意が必要です。
取得日数は、更新年月の翌月から１年間分を入力します。
例）更新年月が２０１７年９月の場合、２０１７年１０月~２０１８年９月の取得日数を入力します。
⑨保存します。
［ツールバー］
＜入力項目＞
９６.ツールバーの保存ボタンをクリックします。
保存完了です。
